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2022年卒大学生 活動実態調査(9月)

[2021.10.17]

2022年卒業予定の大学生・大学院生の9月末時点での内々定率は86.6%。内々定先への入社を反対されたことがある学生は27.7%、反対された相手は両親が最も多く69.9%

株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:中川信行)は、2022年卒業予定の全国の大学生、大学院生を対象に実施した、「マイナビ 2022年卒大学生 活動実態調査(9月)」の結果を発表しました。(調査期間:2021年9月25日~9月30日)
 

《TOPICS》

  • 2022年卒業予定の大学生・大学院生の9月末時点での内々定率は86.6%
  • 内々定先について、周囲から否定的な意見や反対を受けたことがある学生は27.7%で、反対された相手は父親・母親がもっとも多く約7割。反対されたことのある点の上位は「安定性」「将来性」「福利厚生制度の充実」
  • 内々定先について否定的な意見や反対を受けた学生のうち、内々定先を辞退した学生は30.0%。反対を受けても説得や再検討を経て入社を決めている学生は6割以上

【調査概要】

2022年卒業予定の大学生・大学院生の9月末時点での内々定率は86.6%。8月末時点と比べると内々定率は5.3pt増、平均内々定保有者数は2.3社で0.1社の増加となった。

内々定先の企業について、周囲から否定的な意見や反対を受けたことがある学生は27.7%で、その相手は「父親・母親」がもっとも多く69.9%であった。また、否定的な意見や反対を受けた点としては、「安定性」「将来性」「福利厚生制度」が上位3項目だった。近年、採用活動において「オヤカク(親・保護者への内定承諾の確認)」という言葉が一般的になってきている。今回の調査結果からも、両親から自身の内々定先について否定的な意見を受けた学生が一定数おり、就活生の親の多くは内々定先が「長く安定して働ける会社かどうか」を重要視していることが分かる。

内々定先について否定的な意見や反対を受けたことがある学生に、その後の行動について聞いたところ、最終的に内々定先を辞退した学生は30.0%。相手を説得したり、再度自分で検討するなどの行動を経たうえで入社を決定した学生が66.8%となった。入社を決めた学生のコメントからは、「就職活動で大事にしていた軸を伝えた」、「将来の希望の働き方を再度考えた上で入社を決めた」などの声が見られた。反対を受けたことで、「なぜその企業に入社したいのか」「どのようなキャリアを積みたいのか」を改めて考え、周囲も自身も納得したうえで入社を決定しているようだ。
 

【調査担当者コメント】
今回の調査で、就活生は内々定先の企業について、両親を筆頭に友人や大学の教授などから反対を受けるケースがあると分かりました。ただ、反対を受けたとしても「反対を受けたままでは入社できない」という理由で辞退した学生は少なく、7割近くの学生は説得や再検討を経て入社を決めています。その経緯を見てみると、否定的な意見や反対を踏まえたうえで、「本当に心配ないのか」「働くうえで自分が優先したいポイントは何か」を改めて考えている学生が多く、その過程はキャリアを選ぶにあたり重要な視点だといえます。内々定先について反対されることがあっても、周囲が抱く懸念点と自分のキャリアプランを整理して、納得のいく入社先を選んでほしいと思います。
(株式会社マイナビ キャリアリサーチラボ 研究員 沖本麻佑)

 

【調査概要】「マイナビ 2022年卒大学生 活動実態調査(9月)」
○調査期間/2021年9月25日(土)~9月30日(木)
○調査方法/マイナビ2022の会員に対するWEBアンケート
○調査対象/2022年3月卒業見込みの全国の大学4年生、大学院2年生
○有効回答数/2,603名(文系男子490名 理系男子499名 文系女子1,099名 理系女子515名)
※調査結果は、端数四捨五入の都合により合計が100%にならない場合があります。


◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

(株式会社マイナビ /10月7日発表・同社プレスリリースより転載)

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