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新卒採用.jp - 採用代行・アウトソーシングトップ > 「新卒採用」関連の注目ニュース > 「Z世代就活生のSNS活用に関する実態調査」（2023年）を発表

企業の人事部門向けに採用広報（採用マーケティング）支援を行う株式会社No Company（本社：東京都港区、代表取締役：秋山真）は、Z世代の学生による就職活動時のSNSやWebサイトの活用実態についてアンケート調査を実施し、就職活動中の大学生241名から回答を得ました。

 

＜就活生による就職活動でのSNS利用について＞

Ｑ1：就職活動において、SNSで情報収集することはありますか？

（結果）就職活動においてSNSで情報収集すると回答した就活生は58.1％
（考察）就職活動においてSNSで情報収集をすると回答した就活生は58.1％で、昨年調査（57.2％）と同等という結果となりました。

 

Q２：就職活動において、企業の情報をSNSで検索することはありますか？

（結果）企業情報をSNSで検索する就活生は55.2％
（考察）SNSの検索機能で企業名などを検索し情報収集している学生は55.2%と、半数以上がSNSでも検索機能を使用していることが分かります。

Ｑ３：就職活動において、タイムパフォーマンスを意識しますか？

（結果）タイムパフォーマンスを意識するが68.6％
（考察）就職活動の情報収集にSNSを利用する学生は、タイムパフォーマンスを強く意識していることが分かります。

Ｑ４：SNS上の企業情報を見て選考や入社の意向度は上がりましたか？

（結果）「非常に上がった」、「やや上がった」の合計が64.7％
（考察）68.6％の学生がSNS上で企業の情報を検索し、その情報を見て64.7％が選考や入社意向度を高めていることが分かります。2022年に当社が取った同様のアンケートでは「非常に上がった」が17.3％で今回の約半分でした。SNSの情報が学生の就職活動にとって大きな影響を持ち始めていると言えます。

＜就活生が希望する企業による情報発信の内容・方法＞

Ｑ５：企業に対して、オンライン上でどのような情報を発信してほしいですか？

（結果）「1日の仕事の流れ」（41.1％）、「社内の人間関係・職場の雰囲気」（37.3％）、「福利厚生」（35.3％）がトップ３
（考察）就活生は、就活ナビサイトなどに掲載されている会社概要の説明のような情報だけでなく、カジュアルな情報も含めて働き方や人間関係など自身の入社後がよりリアㇽにイメージできる情報を求めていると言えます。

Ｑ６：企業に対して、どのSNSやメディアで就活関連の情報を発信してほしいですか？

（結果）X（旧：Twitter）（48.5％）、Instagram（42.7％）、YouTube（41.1％）がトップ３
（考察）長文の記事が載せられる採用関連メディア、note、就活関連メディアなどよりも、掲載文字数が少ないSNSが上位に来る結果となりました。調査のフリーコメントでは「YouTubeだと倍速視聴ができるので効率的」といった回答もあり、これらの結果は就活生のタイムパフォーマンス（タイパ）志向の表れであると推測されます。
 

Ｑ７：企業にはどんな情報フォーマットで採用情報を発信してもらいたいですか？

（結果）「画像」（48.5％）、「短尺動画」（44.8％）、「テキスト」（32％）がトップ３
（考察）これまで、企業の情報発信フォーマットとして最も一般的だった「テキスト」を「画像」と「短尺動画」が大きく上回る結果となりました。ここで学生が選んだ画像コンテンツは主にInstagramやX（旧：Twitter）で配信されるものです。ビジュアルで世界観を訴求するものだけでなく、文字情報を載せた画像コンテンツが多く含まれます。

「短尺動画」は、主にTikTokやYouTubeショート、Instagramのリールが代表的な例で、15～60秒前後で作成されています。隙間時間で簡単に視聴でき、効率的に情報収集ができる点が人気です。また動画の場合は、画像やテキストよりも実際の雰囲気が伝わりやすい点が好まれているようです。現状では短尺動画による情報発信例は少数ですが、徐々に増え始めています。

■考察まとめ

• SNSでコンテンツを“消費”することが当たり前のZ世代である就活生は、カジュアルに受け取れる「SNS的コンテンツフォーマット」を求めている
• SNSを利用して就活情報を収集している学生は、タイムパフォーマンス（タイパ）を重視している
• コンテンツが大量に流れるSNSのタイムラインの中では、採用関連の情報であっても「パッと目を引く」、「短時間でポイントがつかめる」、「共感できる」、タイパの良いコンテンツがよく見られる
• 今回の調査結果で分かった「学生のニーズに合ったフォーマット」で、「学生が求める情報」を発信できている企業は少数派のため、今回の調査結果を踏まえたコンテンツ作りをすることで競合他社と差別化できる可能性が高まる

■調査概要
調査主体：株式会社No Company
調査時期：2023年6月8日～6月15日
調査方法：インターネット調査
対象エリア：日本全国
調査対象：19歳～22歳の就職活動をしている大学生
有効回答数：241人

※設問ごとの有効回答数を「n=」で記載しています。
※本調査の内容を転載、ご利用いただく場合は「株式会社No Company調べ」とクレジットを記載してください。

 

◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。

（株式会社No Company ／ 9月27日発表・同社プレスリリースより転載）